怪しい。リスクも高いんでしょ？
仮想通貨と聞くとビットコインが思い浮かぶと思います。
仮想通貨に関する日本のニュースは脱税だったり、リスクが高いなど否定的なニュースが多いですが
果たして本当にそうでしょうか？
例えばBitCoinはすでにゲーム内のアイテムを購入した時の決済方法の一つとして使っていますよね。
PayPayなんかは、日常で根付いてきていますよね？
でもそれは日本でしかつかえないシステム。
BitCoinならどうでしょう？
今回は私たちの生活にとても身近になりつつある、世界中で使用されている仮想通貨について解説していきます。
10分もあれば読み終わる事ができます
それでは見ていきましょう！
暗号通貨＝仮想通貨
仮想通貨とは何なのでしょうか？
元々実態のないものとして扱われていたけれど、実用性が高まるにつれ暗号通貨と呼ばれるようになったんだね
仮想通貨はビットコインが2009年に登場して以来、アルトコインと呼ばれる派生の仮想通貨が次々と生まれていきました。
ちなみに、法定通貨とは日本円やドルなど国の法律によって定められた通貨のことだよ
仮想通貨（暗号通貨）は主に仮想通貨を扱う者同士によるピア・トゥー・ピア（Peer to Peer:P2P）という方式を採用し、ユーザー同士で取引を管理しています。
仮想通貨（暗号通貨）は中央管理を行わない代わりに、コンピューターのネットワークを利用して通貨を管理している仕組みをとっています。
新しい通貨の発行や取引情報は全てネットワーク上に分散されて保存されており、可視化された記録のおかげで通貨の偽造や二重払いを防止しています。
仮想通貨（暗号通貨）は流通量に対する需要と供給により仮想通貨の価格は変動しています。
発行数を変更するにはユーザー全員の許可が必要であり、そんな事は不可能なので、紙幣の価値が維持されるように発行上限枚数が定められています。
2014年1月には法定通貨と仮想通貨を交換する仮想通貨取引所であるビットフライヤー社が設立され、仮想通貨が日本でも注目され始めました。
2018年4月には日本仮想通貨交換業協会（JVCES）が設立され、2019年1月に金融庁が仮想通貨交換業者としてコインチェックを正式登録しました。
仮想通貨（暗号通貨）の用途と種類
仮想通貨の利用用途は3つです。
仮想通貨の利用用途
- 仮想通貨（暗号通貨）の価格上昇・下落を予測し投資をして利益を得る
- 仮想通貨（暗号通貨）決済に対応している店舗などでショッピングの決済や割安な手数料で海外送金
- 分散型アプリケーション開発に用いる（イーサリアムのイーサ（ETH）など）
ビットコイン（BTC）意外の仮想通貨（暗号通貨）はアルトコイン（Altcoin）と呼ばれています。
アルトコインの多くはビットコインをベースに作られ、コインごとに開発された目的、ルール、取り扱い取引所が異なります。
ビットコイン（BTC）
ビットコインはP2P電子通貨システムがきっかけに開発され、2009年から稼働しているシステムです。
P2P技術により公的な発行主体や管理者が存在しない、第三者が介入することなく成立する電子決済を可能にしました。
イーサリアム（ETH）
イーサリアムは2015年に登場し、知名度と時価総額がビットコインに次ぐ仮想通貨と言われています。
ビットコインの技術を応用していますが、決済に利用されるビットコインとの大きな違いは、イーサリアムは分散型アプリケーション（DApps）のプラットフォーム内で使用できる通貨として開発された事です。
イーサリアムは条件を満たした場合自動的に契約を実行するスマートコントラクト機能があります。
リップル（XRP）
リップルは決済システムに特化したプラットフォームであり、リップルネットワーク内で用いられるXRPが仮想通貨の役割を果たします。
リップルはリップル社という企業が運営しています。
リップル社によって信頼できる参加者であると認定されたバリデーターと呼ばれる承認者の一定数がこの取引は正しいと認める事で合意形成する仕組みをとっています。
リップルは決済処理が速く、異なる通貨同士を接続するブリッジ通貨としての役割を期待されています。
仮想通貨（暗号通貨）の仕組みと税金
仮想通貨を構成する3要素
- 第三者によるなりすましを防止する「公開鍵暗号方式」
- 不特定多数の参加者による取引データ監視により、当事者が二重支払いをしても向こうになる「ブロックチェーン」
- ブロックチェーンに新たなブロックを追加し、ブロック生成手数料とトランザクション手数料を報酬として提供する「マイニング報酬」
仮想通貨（暗号通貨）と税金
仮想通貨の売買損益は雑所得に分類され、利益が20万円以上（主婦や学生など扶養されている方は33万円以上）になると確定申告が必要になります。
売買ごとに所得を計算し、1年分の合計を所得額として申告する必要があります。
仮想通貨使用で利益が生じた場合課税対象となる一例
- 仮想通貨の売却
- 仮想通貨での商品の購入
- 仮想通貨と仮想通貨の交換
- 仮想通貨の取得価額
- 仮想通貨のマイニング
それよりも、仮想通貨をいつまでも怖がってチャンスを逃したり、時代から遅れる方がリスクだと、私は思います。
まとめ
仮想通貨（暗号通貨）はオンラインサービスや実店舗での決済導入が広がってきています。
仮想通貨（暗号通貨）はビットコインだけでなく、イーサリアムなどのアルトコイン決済の拡大も期待されています。
しかし、仮想通貨（暗号通貨）は価格変動が大きく、処理手数料の高騰やブロックチェーンの送付処理遅延などといった問題もあります。
仮想通貨（暗号通貨）が課題をクリアしていき、これから増々実装されていけば重たい通貨や財布を持たなくてもモノを買える事が可能となるかもしれません。
誰でも最初は怖いものです。
しかし、一度便利さや技術の精巧さがわかれば、どんどん流通していくでしょうね。
これからの仮想通貨（暗号通貨）の動きに目が離せません。